非常食
日本国内において、地震や水害等の災害発生により、国や地方自治体からの公的な災害援助として支給される非常食は、末端住民まで行き渡るまでに 2~3日程度の日数が必要とされる。、災害が大規模な場合にはさらに遅延が予想されので、この間は、各々の個人や集団などで独自に確保した水と食料が必要である。極論では有るが、人は水さえあれば食料がなくても3週間~1ヶ月程度は餓死しない。しかしそのような状況では体力を消耗し、疾病などの問題を被りやすいので、災害発生時には衛生の問題から伝染病の発生も予測されるため、衛生的な水と食料は常に備えておくよう心掛けねばならない。東海地震の被害が予測される地域では、概ね3日以上の非常食として食料と水を各家庭で備えるよう、地方自治体から住民にアナウンスされている。
一般的な保存食を買い置きして順次消費しながら一定の保存食を確保する方法では、その調理に普段何気なく使っている生活インフラが必須なものも少なくなく、例えばカップ麺のような簡便なインスタント食品でも、被災直後にはカップ一杯の熱湯が得にくい状況に陥ることもあるので、非常食の全てをカップ麺のような調理の必要な保存食で賄うのは、乾燥麺自体を齧って飢えをしのぐこともできなくもないが、無理が出る。どうしても同じものを食べ続けると栄養に偏りが出るし、飽きが出てくる。このため、非常食の備蓄では状況に応じて、ある程度の選択肢に考慮する必要があり、市販の非常用食品でも食事に変化を与えて飽きないメニューのバリエーションを用意している製品もある。
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